フランスと言えば偽旗作戦で超有名!

ロシア機墜落>ブラックボックスに「機内で爆発音」

>フランス国営テレビは6日、飛行状況を記録したブラックボックスを解析した欧州の専門家の証言として、
機内で爆発音が確認され、それ以前には事故の兆候を示すデータはなかったと報じた。


フランスは大嘘つきで超知られている!大嘘つきは今に始まったことではない!

フランスではISの偽旗作戦と警察の機動隊の騙し撃ち合いで、もうお馴染みです!

日本のメディアも大嘘つきでやることまでそっくりときています!


テロの爆発なら機体、トランク、手荷物、遺体に爆発の痕跡がないかどうかは、これ、すぐに分かる。

機内でテロがあった可能性はないかどうか

機内に持ち込まれようとした何らかの物品・物質が摘発されて、残っているかどうかが調べられるという。


しかし爆発ならば機体は跡形もなく、散りばめるはずだが、321という文字も機体は真っ二つに折れて形がり、

前方の左右翼も落下時に衝撃を受けたと見られる黒い焼け跡だけで形はそのまま残っているなど、

爆発ならばこっぱミジンにならなければおかしい。


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プーチン大統領、墜落原因解明までエジプトとの空の便を停止、ペスコフ報道官

http://jp.sputniknews.com/politics/20151106/1132804.html#ixzz3qlthn2QC


まったくもって原因が明らかにならない限り、空の便は停止すべきである!


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産経の小さい脳内が妄想のたわごとを申しております!


南シナ海問題 米軍「航行の自由作戦」に自衛隊はどう関与するのか?不測の事態には安保法制適用も

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151107-00000506-san-pol

あの〜他国の領域にまで侵入しておきながら、アメリカや日本が偽旗作戦でこっちから何かやらない限り、

何も起こり得ないということです!馬鹿につける薬はないとはこのことです!ハイ 終了!



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NHK抗議行動

https://twitter.com/hashtag/NHK%E6%8A%97%E8%AD%B0%E8%A1%8C%E5%8B%95?src=hash


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ロシア機墜落を自慢=「イスラム国」の通信傍受―米テレビ

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151107-00000043-jij-n_ame


アメリカも馬鹿なら日本のメディアもこんなのをニュースで流すから馬鹿です!

そりゃあ、アメリカとISISは繋がっていますから、ISISはアメリカが育て資金を流してますから
交信はすべてアメリカが把握できるのはあたりまえ!

互いで交信取り合う仲!

あはは、実にペア同士の虚言である!


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https://twitter.com/henokorelay?lang=ja


こうした沖縄県民の年配の方々が、高齢の方々が我が身をもって、私たちが守らず誰が守るのかと!

体を張って、命を張って、沖縄県民の命や財産、子孫を守りぬくんだというこの姿勢!

くい止めようとされる姿には言葉にはあらわせない熱い思いが涙が溢れんばかりです!


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スノーデン氏:中東最大の脅威は米国の政策で生み出された

http://jp.sputniknews.com/life/20151107/1136056.html#ixzz3qoAkdpNP

スウェーデン紙ダーゲンス・ニュヘテルの記者・写真家がモスクワを訪れ、元米特務機関職員エドワード・スノーデン氏と面会した。


スノーデン氏は米国が外国における作戦で無人機を使用していることに言及した。10月、インターセプト誌は、米国の無人機による攻撃で死亡した人の9割がターゲット外の市民である、と報じた。

これが米国の公式発表では「殲滅された敵戦闘員」に変じてしまうという。「無人機は具体的個人でなく、携帯電話をもとにターゲッティングする。その電話を今テロリスト本人が携帯しているか、その母親が携帯しているかなど区別しない。

無人機による攻撃が失敗に終わり、時には披露宴までが攻撃されてしまうのは、こうした理由による」とスノーデン氏。

「米国が利用している情報は危険で、信憑性が薄いものだ」とスノーデン氏。

スノーデン氏によれば、米国とその同盟国の行う空爆は問題解決に結びつかず、むしろ新たな問題を作りだす。

「米国がシリアやイラク空爆し出す以前には、「イスラム国(IS)」などなかった」。無人機は「テロリストを殺害するよりも、むしろテロリストを生み出している」とスノーデン氏。

「米国が中東で直面している最大の問題は、米国自身が創り出したものなのだ」とスノーデン氏。


確かにイラク、アフガンの前にはISなどは聞かない名前である。

アメリカも中東の攻撃の幅を増やすには新たな反激者が必要となったと見る!


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サンダース氏:私は億万長者から財政支援を受けていない唯一の米大統領候補だ

http://jp.sputniknews.com/us/20151107/1136888.html#ixzz3qoDHCg2u



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米警察、追跡で6歳の児童を誤って射殺

http://jp.sputniknews.com/us/20151107/1136308.html#ixzz3qoDfQ6lN


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FBIサイトおよび長官補の個人アドレスにハッカー攻撃

http://jp.sputniknews.com/us/20151107/1137268.html#ixzz3qoGcZp8I


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村山元首相、日本知識人らが「安倍談話」批判の共著を出版

http://jp.sputniknews.com/japan/20151107/1136549.html#ixzz3qoHRJVtY


安倍談話を史実を歪曲するものであり、戦争に対する日本の責任を直接的には認めず、誠意が示されていないとして批判した。

村山元首相も「安倍談話」の内容はまやかしであり、不明確と指摘。村山氏は史実は抹殺できるものではなく、歴史を学ぶことは非常に大事と力説し、安倍氏に対しては米国に盲目的に従い、自己を孤立させるのではなく、日中、日韓関係の友好と協力に努めるよう提案している。

この本では日本の史学、政治、外交界の有名な活動家らが様々な角度かあ「安倍談話」を検証している。

日本外務省の中国セクションの元外交官で政治学者の浅井 基文氏は、「安倍談話」は再び戦争への道に踏み出そうとする安倍氏の政治的野心と日本国民の平和主義との間の矛盾、および安倍氏歴史修正主義と世界が安倍氏に対してぶつける批判の矛盾を隠蔽しようとする試みと指摘している。

元外交官の天木直人氏も、憲法9条を遵守し、「村山談話」を継承し、この2つを国家の政策とすることこそ、日本が国際社会で貢献しうる唯一の道と唱える。

『検証安倍談話-戦後70年 村山談話の歴史的意義』は「安倍談話」をあらゆる角度から深く掘り下げる試み。同書は10月25日に発売以降、すでに10万部が売れている。


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メディア報道:エジプト軍は8月、英国旅客機を撃墜しそうになった

http://jp.sputniknews.com/middle_east/20151107/1134129.html#ixzz3qoJ8lbeb

ロンドンから189人の乗客を乗せて飛来した英国の旅客機がシャルムエルシェイクに着陸する際、ミサイルで撃墜されそうになる事故があった。デイリーメールが伝えた。それは8月23日の事故。つまり、シナイ半島におけるロシア機墜落の2か月前のことである。

プーチン大統領、墜落原因解明までエジプトとの空の便を停止

旅客機はトムソン社のものだった。飛行中のミサイルが発見され、着陸の際に非常措置を取ることを余儀なくされた。デイリーメールによれば、パイロットはコースを変更し、ミサイルを左に避けた。このとき、ミサイルと機体の距離はわずか300mほどだった。

乗員5人のみがこの件を関知していた。のち、ミサイルはエジプト軍が演習の際に発射したものと判明。乗客らにはあえてこのことは知らされなかった。パニックを防ぐためだ。

運輸省もこの情報が事実であることを確認している。

10月31日、ソビエト時代から今日までを通じて最大の航空機事故があった。「コガルィムアヴィア」社のエアバスA321型機がシャルムエルシェイクからサンクトペテルブルクへ向かう途中、シナイ半島に墜落、乗員217人、乗客7人が全員死亡した。


ええ!!ギョ???


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米国が露中に送った空虚な「TPPへの招待状」

http://jp.sputniknews.com/business/20151106/1132139.html#ixzz3qoKH4N3o

日本の安倍首相は今日、東京で、「規則さえ遵守してくれるなら、日本は韓国とインドネシアのTPP加盟を歓迎する」と述べた。先に米国のケリー国務長官は、「オープンな協力関係を結べるのであれば、米国はロシアと中国をTPPに招く」と述べている。

高等経済学院のアンドレイ・フェシュン氏は、「露中への一見熱烈な招待は、実は断られるのを見越してなされたものだ」と語る。

「思いがけなく真っ直ぐな呼び声がかかり、まったく驚くばかりである。おそらくは、ロシアの拒絶を見透かしての提案だろう。ロシアが拒絶すれば、その事実ひとつをもって、『ロシアはやっぱり国際協調に消極的だ』などと言い立てることが出来るようになる。しかし、今このような合意を結べば、世界経済におけるロシアの活躍の場が失われるだけだ。中国も、このような経済協定を結べば、多くの点で譲歩を強いられ、経済的な主権を脅かされることになる。露中の招待は単なるプロパガンダの一つに過ぎない」

ロシアがTPPに加盟すれば、ロシアは様々な制限を受け、損失を出し、ついには米国および多国籍資本に対する依存状態が形成されてしまう、とフェシュン氏。

「TPPも、また未発効のTPIP(環大西洋貿易投資パートナーシップ)も、本質的に、米国がまず得をするようになっている。名目上、これらは、関税障壁を突破し、自国産品を他国で販売するという、一国単独では困難なことを可能にする、いわば全世界の商人たちをひとつの兄弟にする枠組み、ということになっている。しかし実際は、参加諸国が米国の絶対的命令に完全に従属することを迫られるシステムなのだ。TPP設立に関する文書が極秘裡に作成されたことに社会は不信感を募らせているが、それももっともなことだ」

石油会社「ロスネフチ」のイーゴリ・セチン社長

ロスネフチ会長:日本が不採算のエネルギープロジェクトにばかり参加することは残念
TPP発足の際、米国のオバマ大統領は、国民向け演説で、「グローバル経済のルールを中国のような国が決めることを米国は許さない。ルールは米国が決めるのだ」と述べた。その舌の根も乾かぬうちに露中をTPPに招くなど、地政学的ライバルたちの反感をあえて買うようなものだ。

しかし、米国も、勝利を喜ぶにはまだ早すぎる。3日、ソウルで、日中韓サミットが4年ぶりに開催され、朝鮮半島非核化問題で協力することや、FTA交渉加速について合意がなされた。中国は既にオーストラリア、ニュージーランド、チリ、ペルー、シンガポールFTA協定を結び、同様の協定を他の国々とも結んでいる。うちの数か国にとって、中国は、最大の貿易パートナーとなっている。また、そうした合意の中には、TPPと同様、相互の関税撤廃を定めたものもある。

もうひとつ重要なのは、米国と違い、中国は、パートナー諸国に対し、商法その他の多数の法律を一元的に管理することを求めてはいない、ということである。中国の参加する貿易取引の多くが個別の企業間でなされている。こうした企業にとっては、中国の提唱するシルクロードの「ソフトな」規則の方が、米国の絶対的命令よりも好ましいのである。


あはは、日本の馬鹿メディアはアメリカから韓国にTPP招待で参加などと喜んでいたぞ。

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南シナ海の人工島は生命を殺している

http://jp.sputniknews.com/asia/20151106/1131704.html#ixzz3qoOlQuhY


南シナ海も例えて、沖縄の辺野古へも忠告だそうです。


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中国、南シナ海でさらなる強硬措置に踏み切る可能性あり

http://jp.sputniknews.com/opinion/20151106/1131396.html#ixzz3qoQ372QP


中国の潜水艦も、今や同様の能力を獲得しているのではないか。

この間に激増した能力を、おそらく中国は、試したがっている

米国空母を見事に撃沈可能。だそうです。

こりゃあ、あんまり近づかないほうがいいな。


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世界各地より議事堂における華麗なる乱闘

http://jp.sputniknews.com/videoclub/20151107/1136394.html#ixzz3qoTtXlbN


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日本、ベトナムが初の合同海上軍事演習を計画


習主席 ベトナム主席と会談

http://j.people.com.cn/n/2015/1107/c94474-8973171.html