日本からすべての思いでまでが消え去っていく。

東電“原発補償”のヤミ…放射性物質まき散らし何言ってんだか2011.09.13

茨城は重点補償を受けられても隣県の千葉は、その他大勢。補償額は天と地の差ほどある

福島第１原発事故による放射能汚染と風評で大揺れの観光業界。被害を受けたホテルや旅館が頼みの綱にしているのは東電からの損害賠償額だが、これが大モメしている。公表された補償対象者や基準があいまいで、関係者から不満が爆発しているのだ。東電は「必要に応じて説明の機会を設ける」としているが、簡単には理解を得られそうにない。

　東電が公表した賠償のガイドラインは別表のとおり。原発事故による逸失利益が重点補償されるのは福島、茨城、栃木、群馬に拠点がある旅行関連業者で、それ以外は、外国人観光客（外客）が５月末までに解約した減収分に限られ、日本人の解約は含まれない厳しい内容だ。

　「今夏の海水浴客が８割も減った」という千葉・白里海岸民宿組合の花澤保夫組合長は「毎年、夏には約２０万人の海水浴客が訪れ、私の民宿でも６００人くらいの宿泊客が来ますが、今年は１００人にも届きません」と憤る。

　東電が放射性物質を海に放出し、風評被害に襲われたためだが、「隣の茨城は（手厚く）補償されるのに、千葉はなぜ切り捨てられるのか。海には（県の）境目がないのにとんでもない不公平」と怒りに震える。

　一方、重点補償の対象になった業者も不安を隠せない。

　原発がある双葉町の住人約６００人を受け入れたリステル猪苗代（福島県猪苗代町）は「県の補助は１泊３食で１人５０００円。大赤字のため、派遣スタッフ全員と、出入り業者の大半を切らざるを得ませんでした。復興支援者や報道関係者の利用分も含めると逸失利益は算定できないほど大きい。利益を度外視し、ボランティアで歯を食いしばってきましたが…」（企画広報室）と経営危機に直面。算定される補償額だけで乗り切れるかどうかは不明だ。

　「外客のキャンセル補償」についても問題は多く、東電は「通常の『解約率』を上回る解約が補償の対象」としたが、そもそも観光業界に解約率という指標がないため、過去のキャンセル履歴を保存する施設は少ない。

　観光ジャーナリストの千葉千枝子氏は「日本人客の予約控えやキャンセルを『震災による自粛』と位置づけていることや、外客の風評が収束していないというのに、補償を５月末で区切る理由がわかりません」と指摘。原発から距離で群馬とそれほど変わらない千葉が入らない合理性も見当たらず、「意図的に対象地域を限定していると受け取られても仕方がない」と疑問を呈す。

　是が非でも賠償額をしぼりたい東電の思惑が透けてみえてくる。

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ほんとに福島原発事故でいちばんに迷惑かけてる
のは福島県民全員と隣県その農作物全体と海に携わる人達です。
ましては東京全体にまで放射能汚染が広がっています。

海水浴で夏に毎年、商売している人達にとっては
大きな打撃と云えます。

こうしたことこそ補償が優先されるべきなのです！

夏になったら、子供の頃から海水浴に行く思いでまで
途絶えさせてしまいました。

特にサーファーの人達の健康を心配します。

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日本はもうここまで腐りきっているのか。

日々坦々。

http://etc8.blog83.fc2.com/blog-entry-1194.html

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＜パート・派遣＞年収２００万円以下７４％…厚労省調査
9月14日(水)20時0分配信

　厚生労働省は１４日、パートや契約・派遣社員など期間を定めて働く有期契約労働者に関する調査結果をまとめた。年収２００万円以下の人は７４．０％に上り、前回調査（０９年）の５７．３％より１６．７ポイント増加。正社員と同じ職務内容の人に限っても２００万円以下は６０．３％（前回４０．７％）と大幅に増えており、雇用環境が一段と厳しくなっている実態が浮き彫りになった。

　調査は７月に企業（郵送調査、岩手、宮城、福島３県を除く）と有期労働者（インターネット調査）を対象に実施。５７７７事業所と５４１５人から回答を得た。厚労相の諮問機関、労働政策審議会の分科会で報告した。

　今回調査は、個人の調査対象者に占める短時間のパート労働者の割合を、就業実態に近くなるよう２３．６％（前回１４．１％）に引き上げた。短時間のパートは賃金が低くなるため、年収２００万円以下の人の割合が全体として増えた面もある。

　ただ、職務の内容別に見ても、正社員と同じ業務・責任を求められる職務で２００万円以下の人が６０．３％だったほか、正社員より高度な技術を活用する職務で４３．５％（同３２．１％）▽仕事は別だが、正社員と同水準の職務７６．５％（同６２．０％）だった。就業形態別では契約社員４７．２％（前回３８．６％）、派遣社員５６．７％（同４５．７％）だった。

　個人への調査で有期労働を選んだ理由（三つまで回答）を尋ねたところ、契約社員と期間工（直接雇用）は「正社員としての働き口がなかったから」が最も多く、契約社員で４３．６％、期間工で４３．１％だった。

　企業調査では、有期労働者を雇っている企業の７９．７％が、有期労働者なしでは「事業が成り立たない」と回答。前回（５３．８％）より依存度を高めている。理由（二つまで回答）では「人件費コストが増大するから」が最も多く５０．７％だった

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いずれにしても年収２００万以下の人達は差し引き残りは
明日、食べる飯もままならないということだ。

日本の国民はお金に余裕がなく生活するに厳しい状況で
あることは間違いない。

サラリーマンも年々上がる健康保険料の値上げで余程に切りつめなけ
ればお金は残らない。

奥さんがパートに働きに出てで、やっと補えるってところも多いのでは？

ほんとに日本も悲惨な状態です。

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鉢呂前経産相を追い込んだ大マスコミ報道の不可解
【政治・経済】 2011年9月14日掲載

「脱原発」が推進勢力を敵に回したのか

　鉢呂前経産相の辞任騒動が、新たな展開をもたらしている。マスコミ報道のあり方に疑問を投げかける声が識者や読者から上がっているのだ。

　実際、今回の「死の町」「放射能」発言の一連の報道の流れには不可解な点が多い。
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まずは９日の閣議後会見での「死の町」発言。これは、その日のうちに報じられ、物議を醸した。
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この発言が問題視されると、今度は「放射能をつけてやる」という趣旨のオフレコ発言が出てきたのだが、この発言があったのは会見前日の８日夜のこと。鉢呂は辞任会見で「非公式の記者懇談（オフレコ）」と言っていた。たとえオフレコでも、重大な問題発言だと思えば、すぐに報じればいいのに、２日後の１０日になって一斉に出てきたのだ。
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「放射能をつけちゃうぞ」（朝日）
「ほら、放射能」（読売）
「放射能をつけたぞ」（毎日）
「放射能をうつしてやる」（産経）
「放射能をつけてやろうか」（日経）
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大マスコミは「メモ合わせ」で発言内容を確認し合うのが慣例だが、なぜか各社の表現はバラバラだ。

「鉢呂氏自身も『記憶が定かでない』と言っていますが、オフレコで真偽も定かでない発言が、どうして一斉に表に出てきたのか。

私は、鉢呂氏の『脱原発』と『反ＴＰＰ』がトラの尾を踏んだように思えてなりません。『死の町』発言にしても、第一報では前後の脈絡を無視して、発言の一部分だけが恣意的に切り取られた。辞任会見には私も出席しましたが、記者は鬼のクビを取ったかのように鉢呂氏を責め立て

、非常に嫌な感じがしました。大マスコミには、自分たちが世論をつくっているという思い上がりがある。こんな状況がまかり通れば、政治家が事なかれ主義に陥り、本当に深刻な事態に直面しても、国民に対してメッセージを発することもできなくなりますよ」（ジャーナリスト・田中龍作氏）
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結局、「脱原発」を口にした鉢呂の辞任で喜んでいるのは、経産省や東電など「原子力ムラ」の住人たちである。

後任の枝野経産相は原発推進派。就任会見で厳しい質問はなく、報道陣も枝野には妙にやさしかったのが印象的だ。

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一行しか開けてないのにどうしてこんなにあいてるの？

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まったく、そのとおり。
云うことなし。

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青年大集会へ
宮崎・都城市求職者にアンケート

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　宮崎県都城市の日本共産党青年支部と民青同盟県委員会は１２日、都城市ハローワーク前で求職者を対象にアンケート対話をしました。

　１０月２３日に東京・明治公園で開かれる「全国青年大集会」に向けた取り組みの一環。都城では毎年アンケート対話を実施して黒書にまとめ同集会に届けています。

　「独身のときは仕事探しがここまで大変じゃなかった」という３３歳の女性は、幼い子どもをもつシングルマザー。１０日前に仕事をやめたばかりです。「ハローワークを通じて介護の資格をとったけど、求人が出ているところは日勤と夜勤の交代勤務で、残業もある。子どもがまだ小さくて預けるところがないから、せっかく介護の資格をとっても介護の現場で働くのは難しい」といいます。

　建築関係の自営業を営んでいた男性（６２）は―。「もう自営業では飯が食えんから仕事を探しにきた。仕事をしたくても年齢制限でひっかかる。今は家族の収入でなんとか食うていけるけど、病気にでもなったらもうどうしようもない。それなのに、政治家は国の予算がないからとすぐに増税しようとする。おれたち国民が一番のさん（大変な）思いをする」

　対話に初参加した女性（２７）は、「元気バリバリで働いているはずの若い人が仕事を探しにきているのを見るのはつらい。対話した方々は、みんな増税を警戒していて、これだけ収入が少ないのにと怒っていた」と話していました。

　都城青年支部は今後も定期的にアンケート対話活動を続けることにしています。

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米雇用対策財源
「富裕層に増税」明記
オバマ大統領案

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　【ワシントン＝小林俊哉】オバマ米大統領は１２日、ホワイトハウスで総額４４７０億ドル（約３５兆円）に上る雇用対策法案を議会に送付したと発表しました。財源には、富裕層・高額所得者増税を明記しました。

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　同案は、オバマ氏が８日の上下両院合同会議での演説で、法制化を求めたものです。社会保障税の減税拡大や公共投資によるインフラ整備の促進、教職員の雇用拡大などが柱です。

　同案をもとに、議会で法制化に向けた議論が始まります。下院で過半数を握る野党・共和党は富裕層増税に反対の姿勢で、最終的に法案がどのような内容になるかは不透明です。

　オバマ氏は同日、教職員、建設労働者、中小企業経営者などとともにホワイトハウスで声明を発表。「議会は法案を直ちに通すべきだ」と改めて強調しました。

　ホワイトハウスのルー行政管理予算局長は同日の記者会見で、雇用対策法案の財源について説明。(1)年収２５万ドルを超える家族、同２０万ドルを超える単身者の高額所得者向け税控除の制限で４０００億ドル(2)投機企業への課税強化で１８０億ドル(3)石油・ガス産業への優遇税制見直しで４００億ドル―などとなっています。

　米メディアによると、共和党側は、大企業・富裕層は「雇用創造者」であるとして、「雇用創造者への大規模増税」（カンター下院院内総務）には反対の姿勢だと伝えています。

　オバマ氏は、同案への国民的支持を得ようと、遊説を開始。同日は、ベイナー下院議長の地元オハイオ州に乗り込んでアピールしました。

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kikko_no_blog きっこ
原発推進国の日本で大事故が起これば、愚かな人類もさすがに「原発は危険だ」と気づくかと思ったら、これほどの被害が出ているのに他の原発を止めようともしない。そこで神様は次にフランスで爆発事故を起こし、それでも人類が気づかなければ、最後にアメリカで大爆発を起こすつもり‥‥かもしれない。

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そうですね。

人間はいつまでも経っても悔い改めない。

人類にとっても地球自然界にとっても危険な原発で事故が起きても
土地を人々が追い出される羽目になっても、まだ人間が目が醒めないなら、
次にまた事故が起こり、気付くときには大きな災難を負い被るのでしょう。

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【速報】「放射能つけちゃうぞ」にマスコミのねつ造疑惑
2011年9月15日 18時00分

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鉢呂元経産大臣はなにも言ってない？
記者に向かって｢放射能をつけちゃうぞ｣と語ったとして辞任した鉢呂大臣だが、問題の発言にマスコミのねつ造疑惑がある、と現代ビジネスが報じた。

鉢呂大臣はこの翌日、経産省が主催する『総合資源エネルギー調査会』の人選を発表する予定だった。

現代ビジネスは鉢呂大臣を辞任に追い込んだ報道は､これを阻止するためだったのではないか､と見ている。
原発反対派を増やす予定だった
当初、原発賛成派12人、反対派3人で構成されていた調査会のメンバーを鉢呂大臣は同数にするよう指示。

これを受けて選ばれたメンバー、賛成12人、反対12人が発表される予定だった。

もし原発継続に反対する意見が大勢を占めた場合、原発およびその広告収入でうるおうマスコミもダメージを受ける可能性があった。

なぜかマスコミによって違う｢発言｣
新聞、テレビなどが相次いで報道し、大きな騒ぎとなった「鉢呂発言」だが、奇妙なことに各社が記載した言葉はそれぞれ異なる。

「放射能をつけちゃうぞ（朝日新聞）」、「放射能をうつしてやる（東京新聞）」、「放射能を分けてやるよ（FNN）」となっている。

また｢放射能つけちゃうぞ｣発言の第一報を流したのはフジテレビだった。フジテレビの記者は現場にいなかったため、伝聞でニュースを流したことになるという。

鉢呂元経産大臣本人も、現代ビジネスの取材に対して、「そういう発言をした覚えは一切ないのだが……」と語っている。

専門家もねつ造の可能性を示唆
マスコミのねつ造問題では、2007年にTBSが引き起こした不二家ねつ造報道問題が記憶に新しい。

全く事実関係を確認しないまま、不二家が賞味期限切れのチョコレートを溶かして再利用している、などとTBSが報じたもの。

この問題に際し、事実関係の調査にあたった弁護士の郷原信郎氏は、今回の鉢呂発言の報道についても、「事実関係や意図、動機等はほとんど明らかにならないまま､あっという間に辞任会見が行われた。全く不可解と言うほかない」と述べている。

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脱原発派、調査会で増員＝着工済み原発の稼働も―首相、議員定数削減で協議呼び掛け
2011年9月15日 18時59分　野田佳彦首相は１５日午後の衆院本会議で、原発依存度の低下に向け、新たなエネルギー基本計画を審議する総合資源エネルギー調査会（経済産業相の諮問機関）について、「これまでの政策に批判的な委員の数を増やす」と述べ、「脱原発」派の委員を積極的に起用する考えを表明した。公明党の井上義久幹事長への答弁。

　同調査会は来年夏までに基本計画を実質的に策定する。現在、原発推進派が委員の多数を占めており、先に辞任した鉢呂吉雄前経産相が構成を見直す意向を示していた。首相はこれを断行することを明確にし、「オープンでバランスが取れた議論ができるようにする」と強調。枝野幸男経産相も「（推進派と批判派が）半々になるか断言はできないが、バランス良く選ぶ」と述べた。

　首相はまた「原発の新増設は困難」と指摘する一方、着工済みの原発に関しては「進捗（しんちょく）状況もさまざまであり、立地地域の意見も踏まえながら個々の事案に応じて検討する」と述べ、完成後に稼働させることもあり得るとの認識を示した。　

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福島など３県で８千ベクレル超産廃焼却灰からもセシウム
2011年9月15日 16時42分　環境省は１５日、東北や関東地方を中心とした１６都県の産業廃棄物焼却施設計１１０カ所をサンプル調査した結果、岩手、福島、千葉３県の計６カ所で焼却灰やばいじんから１キログラム当たり８千ベクレルを超す放射性セシウムを検出したと発表した。最高値は福島県内の焼却施設のばいじんで同１４万４２００ベクレルだった。８千ベクレル超の放射性セシウムが検出された施設は、岩手１カ所、福島４カ所、千葉１カ所。

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６月にも東京都内の家庭ゴミ焼却灰から放射性物質　
８０００ベクレル超が検出されていますね。

一般家庭ゴミなどを処理する２３区内の清掃工場のうち、
江戸川清掃工場で発生した焼却灰から、１キログラムあた
り８千ベクレルを超える放射性セシウムが検出されたと
発表。

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真さんのブログはこちらに移転しました。

http://d.hatena.ne.jp/sito88/?_ts=1271212111

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http://www.youtube.com/watch?v=kGX7m5wZh14

キリストの誕生

http://www.youtube.com/watch?v=uuVRKvav0v0&feature=related

http://www.youtube.com/watch?v=LffZJNIdVic&feature=related

イエスの復活。

http://www.youtube.com/watch?v=5gdZcqLttKE&feature=related